平成22年度 春期 午前Ⅱ プロジェクトマネージャ試験 | 解答一覧

1. プロジェクトの方針をメンバに示す。

2. プロジェクト発足の事前準備として資金調達をスポンサと交渉する。

3. プロジェクトマネジメント計画書の骨子をプロジェクトのステークホルダに告知する。

4. プロジェクトを公式に許可させる。

プロジェクトを公式に許可させる。

1.

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4.

1. インプット情報として与えられるWBSやスコープベースラインを用いて、プロジェクトのスコープを記述する。

2. プロジェクトのスコープに含まれないものは、記述の対象外である。

3. プロジェクトの要素成果物と、これらの要素成果物を生成するために必要な作業について記述する。

4. プロジェクトの予算見積りやスケジュール策定をして、これらをプロジェクトの前提条件として記述する。

プロジェクトの要素成果物と、これらの要素成果物を生成するために必要な作業について記述する。

1. 計画と実績の時間的推移を表現するのに適し、進み具合並びにその傾向がよく分かり、プロジェクト全体の費用と進捗の管理に利用される。

2. 作業の順序や作業相互の関係を表現したり、重要作業を把握したりするのに適しており、プロジェクトの作業計画などに利用される。

3. 作業の相互関係の把握には適さないが、作業計画に対する実績を把握するのに適しており、個人やグループの進捗管理に利用される。

4. 進捗管理上のマイルストーンを把握するのに適しており、プロジェクト全体の進捗管理などに利用される。

作業の相互関係の把握には適さないが、作業計画に対する実績を把握するのに適しており、個人やグループの進捗管理に利用される。

1. アローダイアグラムを用いて、各作業の余裕日数を算出する手法である。

2. クリティカルエラーが発生した場合の、その原因究明から修復までの一連の手順を事前に決めておく手法である。

3. クリティカルパス上にない作業が遅延し、クリティカルパスが変わるときの変更手法である。

4. 作業の依存関係と資源の依存関係の両方を考慮して、資源の競合が起きないようにスケジュールを管理する手法である。

作業の依存関係と資源の依存関係の両方を考慮して、資源の競合が起きないようにスケジュールを管理する手法である。

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1.

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1. アーンどバリューは8,500万円である。

2. コスト差異は-1,500万円である。

3. 実コストは7,000万円である。

4. スケジュール差異は-500万円である。

コスト差異は-1,500万円である。

1.

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1. ソフトウェアプロセスがどの程度標準化・定量化され、継続的に改善されているかを判定することを目的としている。

2. ソフトウェアライフサイクルを生プロセス、支援プロセス、組織プロセスの三つのプロセス群に分け、作業内容を定めている。

3. 品質管理に関する要求項目を体系的に規定した国際規格の一部である。

4. プロジェクトマネジメントの知識体系と応用のためのガイドである。

ソフトウェアプロセスがどの程度標準化・定量化され、継続的に改善されているかを判定することを目的としている。

1. 機能性とは、ソフトウェアが、指定された条件の下で利用されるときに、明示的及び暗示的必要性に合致する機能を提供するソフトウェア製品の能力のことである。

2. 効率性とは、指定された条件の下で利用するとき、理解、習得、利用でき、利用者にとって魅力的であるソフトウェア製品の能力のことである。

3. 信頼性とは、明示的な条件の下で、使用する資源の量に対比して適切な性能を提供するソフトウェア製品の能力のことである。

4. 保守性とは、指定された条件の下で利用するとき、指定された達成水準を維持するソフトウェア製品の能力のことである。

機能性とは、ソフトウェアが、指定された条件の下で利用されるときに、明示的及び暗示的必要性に合致する機能を提供するソフトウェア製品の能力のことである。

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1. （最終成果物に含まれる誤りの件数）÷（最終成果物の量）

2. （修正時間の合計）÷（修正件数）

3. （変更が必要となるソースコードの行数）÷（移植するソースコードの行数）

4. （利用者からの改良要求件数）÷（出荷後の経過月数）

（修正時間の合計）÷（修正件数）

1. 人間は自分の能力を他人から認められたいと欲求する。

2. 人間は条件次第では、責任を引き受けるだけでなく、自ら進んで責任を取ろうとする。

3. 人間は何の脅威も受けることなく、安全んい生きていきたいと欲求する。

4. 人間は本来自己中心的であり、組織の要求に対して無関心を装うことが多い。

人間は条件次第では、責任を引き受けるだけでなく、自ら進んで責任を取ろうとする。

1. ある製品のマーケットシェアを把握するために、レーダチャートを用いて、競合他社とのシェアの大きさを比較することにした。

2. 学習科目別のテスト結果の正答率を比較して、どの科目が弱点かを分かりやすくするために、円グラフで表すことにした。

3. 企業の売上と経常利益の間に通常は数倍から数十倍の開きがあるので、ある企業の売上と経常利益の年ごとの変化を、縦軸の最大値を金額の大きい方に合わせて折れ線グラフで表すことにした。

4. コンビニエンスストアにおける店舗ごとの売場面積と売上の相互関係を見るために、散布図で表すことにした。

コンビニエンスストアにおける店舗ごとの売場面積と売上の相互関係を見るために、散布図で表すことにした。

1. 感度分析

2. 期待金額価値分析

3. デシジョンツリー分析

4. 発生確率・影響度マトリックス

発生確率・影響度マトリックス

1. 業務の実施状況や実績を定量的に把握できる。

2. 業務の流れ統一的な表記方法で表現できる。

3. 定義された業務要件からデータモデルを自動生成できる。

4. 要件をE-R図によって明確に表現できる。

業務の流れ統一的な表記方法で表現できる。

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1. トップダウンアプローチでは、新規システムの利用者要求だけに基づいて論理データモデルを作成するので、現状業務の分析は行えない。

2. トップダウンアプローチでもボトムアップアプローチでも、最終的な論理データモデルは正規化され、かつ、業務上の属性はすべて備えていなければならない。

3. トップダウンアプローチでもボトムアップアプローチでも、利用者が使用する現状の画面や帳票を素材として分析を行うのは同じである。

4. ボトムアップアプローチは現状業務の分析に用いるものであり、新規システムの設計ではトップダウンアプローチを使用する。

トップダウンアプローチでもボトムアップアプローチでも、最終的な論理データモデルは正規化され、かつ、業務上の属性はすべて備えていなければならない。

1.

2.

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4.

1. Webサービスを利用するためのインタフェースやプロトコルを規定したものである。

2. XMLを利用して、インターネット上に存在するWebサービスを検索できる仕組みである。

3. 業務機能を提供するサービスを組み合わせることによって、システムを構築する考え方である。

4. サービス提供者と委託者との間でサービスの内容、範囲及び品質に対する要求水準を明確にして、あらかじめ合意を得ておくことである。

業務機能を提供するサービスを組み合わせることによって、システムを構築する考え方である。

1. 既存のプログラムからそのプログラムの仕様を導き出すこと

2. 既存のプログラムから導き出された仕様を修正してプログラムを開発すること

3. クラスライブラリ内の既存のクラスを利用してプログラムを開発すること

4. 部品として開発されたプログラムを組み合わせてプログラムを開発すること

既存のプログラムからそのプログラムの仕様を導き出すこと

1. UPS装置を設置することで、停電時に手順どおりにシステムを停止できるようにし、データを保全する。

2. 制御プログラムの障害時に、システムの暴走を避け、安全に運転を停止できるようにすうる。

3. ハードウェアの障害時に、パフォーマンスは低下するが、構成を縮小して運転を続けられるようにする。

4. 利用者の誤操作や誤入力を未然に防ぐことで、システムの誤動作を防止できるようにする。

ハードウェアの障害時に、パフォーマンスは低下するが、構成を縮小して運転を続けられるようにする。

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1. ITサービスへの影響を把握するために、すべての変更要求は変更諮問委員会（CAB）で承認又は却下する。

2. 公平性を保つために、緊急な変更要求以外は到着した順に処理する。

3. パスワードの変更や再設定は、変更要求として管理する。

4. 変更諮問委員会（CAB）だけではなく、緊急時の決定を下す権限を有する小規模な組織を特定しておくことも必要である。

変更諮問委員会（CAB）だけではなく、緊急時の決定を下す権限を有する小規模な組織を特定しておくことも必要である。

1. システム化を実現する実務の範囲

2. システムの情報（データ）の流れ

3. システムの操作性、サービス時間

4. 他システムとのインタフェース

システムの操作性、サービス時間

1.

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1. 厳しいスケジュールが見込まれることから、期間内での担当業務の完遂を条件とし、未達の場合はに備えてペナルティ条項を記した契約案をX社に提示して。

2. 前回委託した際にプロジェクトの成功に大きく貢献したX社のY氏の参加を契約の条件とした。

3. 派遣される要員のスキルを適切に判断しようと考え、事前にX社の派遣候補者を面接した。

4. 派遣者への業務指示など、派遣に伴う各種業務をP氏が直接行うことをX社に伝えた。

派遣者への業務指示など、派遣に伴う各種業務をP氏が直接行うことをX社に伝えた。

1. ”公開の原則”は、組織体が講じている個人データの安全管理策の内容を公開することを要求している。

2. ”責任の原則”は、組織体のすべての要員が個人データの保護に関して責任を負うことを要求している。

3. ”データ内容の原則”は、収集した個人データを利用目的に必要な限度で正確、完全、最新の状態に保つことを要求している。

4. ”利用制限の原則”は、個人データを収集する際、本人に収集目的を通知する。又は同意を得ることを要求している。

”データ内容の原則”は、収集した個人データを利用目的に必要な限度で正確、完全、最新の状態に保つことを要求している。

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