1級土木施工管理技術（令和4年度）問題B | 解答一覧

1. 試験の名称：土の粒度試験　　試験結果から求められるもの：粒径加積曲線　　試験結果の利用：土の物理的性質の推定

2. 試験の名称：土の液性限界・塑性限界試験　　試験結果から求められるもの：コンシステンシー限界　　試験結果の利用：地盤の沈下量の推定

3. 試験の名称：突固めによる土の締固め試験　　試験結果から求められるもの：締固め曲線　　試験結果の利用：盛土の締固め管理基準の決定

4. 試験の名称：土の一軸圧縮試験　　試験結果から求められるもの：最大圧縮応力　　試験結果の利用：基礎工の施工法の決定

試験の名称：突固めによる土の締固め試験　　試験結果から求められるもの：締固め曲線　　試験結果の利用：盛土の締固め管理基準の決定

1. モルタル吹付工は、法面の浮石、ほこり、泥等を清掃し、モルタルを吹き付けた後、一般に菱形金網を法面に張り付けてアンカーピンで固定する。

2. 植生マット工は、法面の凸凹が大きいと浮き上がったり風に飛ばされやすいので、あらかじめ凹凸をならして設置する。

3. 植生土のう工は、法枠工の中詰とする場合には、施工後の沈下やはらみ出しが起きないように、土のうの表面を平滑に仕上げる。

4. コンクリートブロック枠工は、枠の交点部分には、所定の長さのアンカーバー等を設置し、一般に枠内は良質土で埋め戻し、植生で保護する。

モルタル吹付工は、法面の浮石、ほこり、泥等を清掃し、モルタルを吹き付けた後、一般に菱形金網を法面に張り付けてアンカーピンで固定する。

1. 盛土に使用する材料が、事前の土質試験や試験施工で品質・施工仕様を確認したものと異なっている場合は、その材料について土質試験・試験施工を改めて実施し、品質や施工仕様を確認したうえで盛土に使用する。

2. 盛土材料を締め固める際には、盛土施工範囲の全面にわたって、試験施工で決定した締固め回数を確保するよう、TS・GNSSを用いた盛土の締固め管理システムによって管理するものとする。

3. 情報化施工による盛土の締固め管理技術は、事前の試験施工の仕様に基づき、まき出し厚の管理、締固め回数の管理を行う品質規定方式とすることで、品質の均一化や過転圧の防止に加え、締固め状況の早期把握による工期短縮が図られる。

4. 情報化施工による盛土の施工管理にあっては、施工管理データの取得によりトレーサビリティが確保されるとともに、高精度の施工やデータ管理の簡略化・書類の作成に係る負荷の軽減等が可能となる。

情報化施工による盛土の締固め管理技術は、事前の試験施工の仕様に基づき、まき出し厚の管理、締固め回数の管理を行う品質規定方式とすることで、品質の均一化や過転圧の防止に加え、締固め状況の早期把握による工期短縮が図られる。

1. 裏込め材料は、供用開始後の段差を抑制するため、締固めが容易で、非圧縮性、透水性があり、かつ、水の浸入によっても強度の低下が少ないような安定した材料を使用する。

2. 裏込め部付近は、施工中、施工後において、水が集まりやすく、これに伴う沈下や崩壊も多いことから、施工中の排水勾配の確保、地下排水溝の設置等の十分な排水対策を講じる。

3. 軟弱地盤上の裏込め部は、特に沈下が大きくなりがちであるので、プレロード等の必要な処理を行って、供用開始後の基礎地盤の沈下をできるだけ少なくする。

4. 裏込め部は、確実な締固めができるスペースの確保、施工時の排水処理の容易さから、盛土を先行した後に施工するのが望ましい。

裏込め部は、確実な締固めができるスペースの確保、施工時の排水処理の容易さから、盛土を先行した後に施工するのが望ましい。

1. サンドマット工法は、軟弱地盤上の表面に砕石を薄層に敷設することで、軟弱層の圧密のための上部排水の促進と、施工機械のトラフィカビリティーの確保を図るものである。

2. 緩速載荷工法は、できるだけ軟弱地盤の処理を行わない代わりに、圧密の進行に合わせ時間をかけてゆっくり盛土することで、地盤の強度増加を進行させて安定を図るものである。

3. サンドドレーン工法は、透水性の高い砂を用いた砂柱を地盤中に鉛直に造成し、水平方向の排水距離を短くして圧密を促進することで、地盤の強度増加を図るものである。

4. 表層混合処理工法は、表層部分の軟弱なシルト・粘土とセメントや石灰等とを撹拌混合して改良することで、地盤の安定やトラフィカビリティーの改善等を図るものである。

サンドマット工法は、軟弱地盤上の表面に砕石を薄層に敷設することで、軟弱層の圧密のための上部排水の促進と、施工機械のトラフィカビリティーの確保を図るものである。

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1. 砕砂は、粒形判定実積率試験により粒形の良否を判定し、角ばりの形状はできるだけ小さく、細長い粒や扁平な粒の少ないものを選定する。

2. 砕砂に含まれる微粒分の石粉は、コンクリートの単位水量を増加させ、材料分離が顕著となるためできるだけ含まないようにする。

3. 細骨材中に含まれる多孔質の粒子は、一般に密度が小さく骨材の吸水率が大きいため、コンクリートの耐凍害性を損なう原因となる。

4. 異なる種類の細骨材を混合して用いる場合の塩化物量については、混合後の試料で塩化物量を測定し規定に適合すればよい。

砕砂に含まれる微粒分の石粉は、コンクリートの単位水量を増加させ、材料分離が顕著となるためできるだけ含まないようにする。

1. コンクリートポンプを用いる場合には、管内閉塞が生じないように、単位粉体量や細骨材率をできるだけ小さくする。

2. 単位セメント量が増加しセメントの水和に起因するひび割れが問題となる場合には、セメントの種類の変更や、石灰石微粉末等の不活性な粉体を用いることを検討する。

3. 所要の圧縮強度を満足するよう配合設計する場合、セメント水比と圧縮強度の関係がある程度の範囲内で直線的になることを利用する。

4. 所要の水密性を満足するよう配合設計する場合は、水セメント比を小さくし、単位水量を低減させる。

コンクリートポンプを用いる場合には、管内閉塞が生じないように、単位粉体量や細骨材率をできるだけ小さくする。

1. マスコンクリートの養生では、コンクリート部材内外の温度差が大きくならないようにコンクリート温度をできるだけ緩やかに外気温に近づけるため、断熱性の高い材料で保温する。

2. 日平均気温が15℃以上の場合、コンクリートの湿潤養生期間の標準は、普通ポルトランドセメント使用時で5日、早強ポルトランドセメント使用時で3日である。

3. 日平均気温が4℃以下になることが予想されるときは、初期凍害を防止できる強度が得られるまでコンクリート温度を5℃以上に保つ。

4. コンクリートに給熱養生を行う場合は、熱によりコンクリートからの水の蒸発を促進させ、コンクリートを乾燥させるようにする。

コンクリートに給熱養生を行う場合は、熱によりコンクリートからの水の蒸発を促進させ、コンクリートを乾燥させるようにする。

1. 水セメント比は、コンクリートに要求される強度、耐久性等を考慮して、これらから定まる水セメント比のうちで、最も小さい値を設定する。

2. 単位水量が大きくなると、材料分離抵抗性が低下するとともに、乾燥収縮が増加する等、コンクリートの品質が低下する。

3. スランプは、運搬、打込み、締固め等の作業に適する範囲内で、できるだけ大きくなるように設定する。

4. コンクリートの計画配合が配合条件を満足することを実績等から確認できる場合、試し練りを省略できる。

スランプは、運搬、打込み、締固め等の作業に適する範囲内で、できるだけ大きくなるように設定する。

1. 暑中コンクリートでは、コールドジョイントの発生防止のため、減水剤、AE減水剤及び流動化剤について遅延形のものを用いる。

2. 暑中コンクリートでは、練上がりコンクリートの温度を高くするために、なるべく高い温度の練混ぜ水を用いる。

3. 暑中コンクリートでは、運搬中のスランプの低下や連行空気量の減少等の傾向があり、打込み時のコンクリート温度の上限は、40℃以下を標準とする。

4. 暑中コンクリートでは、練混ぜ後できるだけ早い時期に打ち込まなければならないことから、練混ぜ開始から打ち終わるまでの時間は、2時間以内を原則とする。

暑中コンクリートでは、コールドジョイントの発生防止のため、減水剤、AE減水剤及び流動化剤について遅延形のものを用いる。

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1. コンクリートの温度が高いほど、側圧は小さく作用する。

2. コンクリートの単位重量が大きいほど、側圧は大きく作用する。

3. コンクリートの打上がり速度が大きいほど、側圧は大きく作用する。

4. コンクリートのスランプが大きいほど、側圧は小さく作用する。

コンクリートのスランプが大きいほど、側圧は小さく作用する。

1. 直接基礎のフーチング底面は、支持地盤に密着させ、せん断抵抗を発生させないように処理を行う。

2. 直接基礎のフーチング底面に突起をつける場合は、均しコンクリート等で処理した層を貫いて十分に支持層に貫入させる。

3. 基礎地盤が砂地盤の場合は、基礎底面地盤を整地したうえで、その上に栗石や砕石を配置するのが一般的である。

4. 基礎地盤が岩盤の場合は、基礎底面地盤にはある程度の不陸を残して、平滑な面としないようにしたうえで均しコンクリートを用いる。

直接基礎のフーチング底面は、支持地盤に密着させ、せん断抵抗を発生させないように処理を行う。

1. プレボーリング杭工法の掘削速度は、硬い地盤ではロッドの破損等が生じないように、軟弱地盤では周りの地盤への影響を考慮し、試験杭により判断する。

2. 中掘り杭工法の先端処理方法のセメントミルク噴出攪拌方式は、所定深度まで杭を沈設した後に、セメントミルクを噴出して根固部を築造する。

3. プレボーリング杭工法の掘削は、掘削液を掘削ヘッドの先端から吐出して地盤の掘削抵抗を増大させるとともに孔内を泥土化し、孔壁を軟化させながら行う。

4. 中掘り杭工法の先端処理方法の最終打撃方式は、途中まで杭の沈設を中掘り工法で行い、途中から打撃に切り替えて打止めを行う。

プレボーリング杭工法の掘削は、掘削液を掘削ヘッドの先端から吐出して地盤の掘削抵抗を増大させるとともに孔内を泥土化し、孔壁を軟化させながら行う。

1. アースドリル工法では、掘削土で満杯になったドリリングバケットを孔底からゆっくり引き上げると、地盤との間にバキューム現象が発生する。

2. 場所打ち杭工法のコンクリート打込みは、一般に泥水中等で打込みが行われるので、水中コンクリートを使用し、トレミーを用いて打ち込む。

3. アースドリル工法の支持層確認は、掘削速度や掘削抵抗等の施工データを参考とし、ハンマグラブを一定高さから落下させたときの土砂のつかみ量も判断基準とする。

4. 場所打ち杭工法の鉄筋かごの組立ては、一般に鉄筋かご径が小さくなるほど変形しやすくなるので、補強材は剛性の大きいものを使用する。

場所打ち杭工法のコンクリート打込みは、一般に泥水中等で打込みが行われるので、水中コンクリートを使用し、トレミーを用いて打ち込む。

1. アンカー式土留めは、土留めアンカーの定着のみで土留め壁を支持する工法で、掘削周辺にアンカーの打設が可能な敷地が必要である。

2. 控え杭タイロッド式土留めは、鋼矢板等の控え杭を設置し土留め壁とタイロッドでつなげる工法で、掘削面内に切梁がないので機械掘削が容易である。

3. 自立式土留めは、切梁、腹起し等の支保工を用いずに土留め壁を支持する工法で、支保工がないため土留め壁の変形が大きくなる。

4. 切梁式土留めは、切梁、腹起し等の支保工により土留め壁を支持する工法で、現場の状況に応じて支保工の数、配置等の変更が可能である。

アンカー式土留めは、土留めアンカーの定着のみで土留め壁を支持する工法で、掘削周辺にアンカーの打設が可能な敷地が必要である。

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1. 同一の構造物では、ベント工法で架設する場合と片持ち式工法で架設する場合で、鋼自重による死荷重応力は変わらない。

2. 箱桁断面の桁は、重量が重く吊りにくいので、事前に吊り状態における安全性を確認し、吊金具や補強材を取り付ける場合には工場で取り付ける。

3. 連続桁をベント工法で架設する場合においては、ジャッキにより支点部を強制変位させて桁の変形及び応力調整を行う方法を用いてもよい。

4. 曲線桁橋は、架設中の各段階において、ねじれ、傾き及び転倒等が生じないように重心位置を把握し、ベント等の反力を検討する。

同一の構造物では、ベント工法で架設する場合と片持ち式工法で架設する場合で、鋼自重による死荷重応力は変わらない。

1. 耐候性鋼材の利用にあたっては、鋼材表面の塩分付着が少ないこと等が条件となるが、近年、塩分に対する耐食性を向上させた耐候性鋼材も使用されている。

2. 桁の端部等の局部環境の悪い箇所に耐候性鋼材を適用する場合には、橋全体の耐久性を確保するため、塗装等の防食法の併用等も検討することが必要である。

3. 耐候性鋼材で緻密なさび層が形成されるには、雨水の滞留等で長い時間湿潤環境が継続しないこと、大気中において乾湿の繰返しを受けないこと等の条件が要求される。

4. 耐候性鋼材には、耐候性に有効な銅やクロム等の合金元素が添加されており、鋼材表面を保護し腐食を抑制するという性質を有する。

耐候性鋼材で緻密なさび層が形成されるには、雨水の滞留等で長い時間湿潤環境が継続しないこと、大気中において乾湿の繰返しを受けないこと等の条件が要求される。

1. 開先溶接の余盛は、特に仕上げの指定のある場合を除きビード幅を基準にした余盛高さが規定の範囲内であっても、仕上げをしなければならない。

2. ビード表面のピットは、異物や水分の存在によって発生したガスの抜け穴であり、部分溶込み開先溶接継手及びすみ肉溶接継手においては、ビード表面にピットがあってはならない。

3. すみ肉溶接の脚長を等脚とすると、不等脚と比較してアンダーカット等の欠陥を生じる原因になりやすい。

4. 組立溶接は、本溶接と同様な管理が必要なため、組立終了時までにスラグを除去し、溶接部表面に割れがないことを確認しなければならない。

組立溶接は、本溶接と同様な管理が必要なため、組立終了時までにスラグを除去し、溶接部表面に割れがないことを確認しなければならない。

1. 塩害とアルカリシリカ反応による複合劣化が生じ、鉄筋の防食のために電気防食工法を適用する場合は、アルカリシリカ反応を促進させないように配慮するとよい。

2. 予想されるコンクリート膨張量が大きい場合には、プレストレス導入やFRP巻立て等の対策は適していないので、他の対策工法を検討するとよい。

3. アルカリシリカ反応によるひび割れが顕著になると、鉄筋の曲げ加工部に亀裂や破断が生じるおそれがあるので、補修・補強対策を検討するとよい。

4. アルカリシリカ反応の補修・補強の時には、できるだけ水分を遮断しコンクリートを乾燥させる対策を講じるとよい。

予想されるコンクリート膨張量が大きい場合には、プレストレス導入やFRP巻立て等の対策は適していないので、他の対策工法を検討するとよい。

1. 大気中の二酸化炭素による中性化は、乾燥・湿潤が繰り返される場合と比べて常時乾燥している場合の方が中性化速度は速い。

2. 中性化と水の浸透に伴う鉄筋腐食は、乾燥・湿潤が繰り返される場合と比べて常時滞水している場合の方が腐食速度は速い。

3. コンクリート中に塩化物が含まれている場合、中性化の進行により、セメント水和物に固定化されていた塩化物イオンが解離し、未中性化領域に濃縮するため腐食の開始が早まる。

4. コンクリートの中性化深さを調査する場合は、フェノールフタレイン溶液を噴霧し、コンクリート表面から、発色が認められない範囲までの深さを測定する。

中性化と水の浸透に伴う鉄筋腐食は、乾燥・湿潤が繰り返される場合と比べて常時滞水している場合の方が腐食速度は速い。

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1. 築堤盛土の施工では、降雨による法面侵食の防止のため適当な間隔で仮排水溝を設けて降雨を流下させたり、降水の集中を防ぐため堤防縦断方向に排水勾配を設ける。

2. 築堤盛土の施工開始にあたっては、基礎地盤と盛土の一体性を確保するために地盤の表面を乱さないようにして盛土材料の締固めを行う。

3. 既設の堤防に腹付けを行う場合は、新旧法面をなじませるため段切りを行い、一般にその大きさは堤防締固め一層仕上り厚程度とすることが多い。

4. 築堤盛土の締固めは、堤防縦断方向に行うことが望ましく、締固めに際しては締固め幅が重複するように常に留意して施工する。

築堤盛土の締固めは、堤防縦断方向に行うことが望ましく、締固めに際しては締固め幅が重複するように常に留意して施工する。

1. かごマットは、かごを工場で完成に近い状態まで加工し、これまで熟練工の手作業に頼っていた詰め石作業を機械化するため、蓋編み構造としている。

2. 透過構造の法覆工である連節ブロックは、裏込め材の設置は不要となるが、背面土砂の吸出しを防ぐため、吸出し防止材の設置が代わりに必要である。

3. 練積の石積み構造物は、裏込めコンクリート等によって固定することで、石と石のかみ合わせを配慮しなくても構造的に安定している。

4. すり付け護岸は、屈撓性があり、かつ、表面形状に凹凸のある連節ブロックやかご工等が適しているが、局部洗掘や上流端からのめくれ等への対策が必要である。

練積の石積み構造物は、裏込めコンクリート等によって固定することで、石と石のかみ合わせを配慮しなくても構造的に安定している。

1. 鋼矢板の二重締切りに使用する中埋め土は、壁体の剛性を増す目的と、鋼矢板等の壁体に作用する土圧を低減するという目的のため、良質の砂質土を用いることを原則とする。

2. 仮締切り工は、開削する堤防と同等の機能が要求されるものであり、流水による越流や越波への対策は不要で、天端高さや堤体の強度を確保すればよい。

3. 仮締切り工の平面形状は、河道に対しての影響を最小にするとともに、流水による洗掘、堆砂等の異常現象を発生させない形状とする。

4. 樋門工事を行う場合の床付け面は、堤防開削による荷重の除去に伴って緩むことが多いので、乱さないで施工するとともに転圧によって締め固めることが望ましい。

仮締切り工は、開削する堤防と同等の機能が要求されるものであり、流水による越流や越波への対策は不要で、天端高さや堤体の強度を確保すればよい。

1. 砂防堰堤の水抜き暗渠は、一般には施工中の流水の切替えと堆砂後の浸透水圧の減殺を主目的としており、後年に補修が必要になった際に施工を容易にする。

2. 砂防堰堤の水通しの位置は、堰堤下流部基礎の一方が岩盤で他方が砂礫層や崖錐の場合、砂礫層や崖錐側に寄せて設置する。

3. 砂防堰堤の基礎地盤が岩盤の場合で、基礎の一部に弱層、風化層、断層等の軟弱部をはさむ場合は、軟弱部をプラグで置き換えて補強するのが一般的である。

4. 砂防堰堤の材料のうち、地すべり箇所や地盤支持力の小さい場所では、屈撓性のあるコンクリートブロックや鋼製枠が用いられる。

砂防堰堤の水通しの位置は、堰堤下流部基礎の一方が岩盤で他方が砂礫層や崖錐の場合、砂礫層や崖錐側に寄せて設置する。

1. 床固工は、渓床の縦侵食及び渓床堆積物の流出を防止又は軽減することにより渓床の安定を図ることを目的に設置される。

2. 護岸工は、床固工の袖部を保護する目的では設置せず、渓岸の侵食や崩壊を防止するために設置される。

3. 渓流保全工は、洪水流の乱流や渓床高の変動を抑制するための縦工及び側岸侵食を防止するための横工を組み合わせて設置される。

4. 帯工は、渓床の変動の抑制を目的としており、床固工の間隔が広い場合において天端高と計画渓床高に落差を設けて設置される。

床固工は、渓床の縦侵食及び渓床堆積物の流出を防止又は軽減することにより渓床の安定を図ることを目的に設置される。

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